【2025年版】新築住宅に必要な手続きとスケジュールまとめ

新築住宅を建てるにあたっては、事前検討から設計・施工、引き渡しに至るまで、多くの手順を踏む必要があります。家づくりをスムーズに進めるためには、あらかじめ全体の流れや手続きの種類・タイミングを理解しておきたいところです。

この記事では、2025年版の新築住宅に必要な手続きとスケジュールを解説します。2025年中にマイホームの新築を検討している方は必見です。

 

 

新築住宅を建てる前に必要な準備

新築住宅を建てるには、入念な事前準備が大切です。どのような準備が必要なのか、ポイントを紹介します。

住みたい家のイメージの検討

まず、家族全員で住みたい家のイメージを具体化しましょう。家族で希望条件を洗い出し、優先順位を決めておきます。現在の暮らしで抱いている不満点をピックアップすると、便利で快適な間取りや設備を実現できるかもしれません。イメージや希望条件が固まらないまま家づくりを進めると後悔の要因になるので、納得いくまで話し合いましょう。

資金計画と予算の検討

マイホームは人生最大の買い物と言われるほど、大きなお金がかかります。Web上には、無料で利用できる住宅ローンシミュレーターが多く公開されています。自身の属性（年収、勤務先、勤続年数など）で、いくらまで住宅ローンを組めるのかシミュレーションしましょう。ローン返済はその後の暮らしにも大きく影響するため、無理のない資金計画と予算設定が重要です。

土地及び施工会社の検討

土地なしで新築住宅を建てる場合、土地探しから始める必要があります。それと並行して、施工を依頼する住宅会社や工務店を探すのがおすすめです。建築のプロに相談しながら進めることで、建築プランを前提にした土地探しが可能になるほか、土地・建物の予算配分の最適なバランス、住宅ローンの一本化なども検討しやすくなります。

 

 

１.設計段階の手続きとスケジュール

ここからは、家づくりが本格的にスタートしてからの手続きとスケジュールを見ていきましょう。第一段階は、住宅会社との打ち合わせを開始してから、建築プランを確定するまでです。この段階に要する期間の目安は約2〜3ヶ月です。

必要な手続きと検討項目を順番に並べると、以下のようになります。

・間取り、詳細な設備・仕様の検討

・建築プランと見積もりの確定

・建築工事請負契約の締結

・手付金の支払い（工事代金の10％が標準）

・住宅ローンの本審査申し込み

・金銭消費貸借契約の締結

住宅会社と建築工事請負契約を締結すると、家づくりが本格化します。住宅ローンの本審査には、請負契約書と確定見積もり、建築プランが必要になるため、住宅会社の担当者と二人三脚で検討を進めましょう。

 

 

２.工事前の準備と手続き

工事と住宅ローンの契約が完了した後、着工するまでにも準備や手続きが必要になります。この段階で行うのは、次に挙げる項目です。
・地盤調査（調査結果に応じて、地盤改良工事を実施するケースあり）

・建築確認申請

・地鎮祭

・近所への挨拶回り

・着工金の支払い

木造住宅を新築する際は、事前に地盤調査を行うことが義務付けられています。調査の結果、地盤の強度不足が判明した場合、地盤改良工事を実施しなければなりません。また、着工するには建築確認を申請し、建築確認済証の発行を受ける必要があります。

手続きがひと通り完了すると、着工に向けた準備が整います。工事前に、迷惑をかける可能性がある近隣住民へ挨拶回りをしておくと、近隣トラブルの予防につながります。住宅会社の担当者と話し合い、地鎮祭の実施の有無を事前に決めておきましょう。

 

 

３.着工から完成までの工事スケジュール

着工すると、以下の順番で工事が進んでいきます。

基礎工事	建物を支える基礎を作る工事。現在は、建築範囲全体にコンクリートで基礎を作る「ベタ基礎」が主流。
木工事	その名のとおり、木材を使って家の骨組みを組み立てていく工事。組み立てる工程は建方工事ともいい、屋根の最上部に棟木（むなぎ）を取り付けることを「上棟」という。
屋根工事	屋根を設置する工事。資材を雨から守るため、上棟後すぐに実施する。
外壁工事	外部環境から家を守る外壁を設置する工事。日本の多くの住宅では、サイディングと呼ばれる板状の外壁材が採用されている。

上棟のタイミングで上棟式を実施するケースがあります。また、上棟が終わると中間金を支払うのが一般的です。着工から完成までにかかる期間の目安は4〜6ヶ月程度となっています。

 

 

４.完成検査と引き渡し前の最終確認

引き渡しの1ヶ月前くらいに竣工を迎えます。竣工後、施工会社の担当者と施主立ち会いのもと、完成検査を実施します。

完成検査では、以下のような点をチェックしましょう。
・建具の取り付けや仕上げに不備がないか
・傷や汚れがついていないか
・プランどおりに施工されているか
・住宅設備や収納は問題なく使える状態か

気になる箇所があれば、追加工事や手直しを申請して、引き渡しまでに対応してもらいます。引き渡し以降に工事を依頼すると追加費用がかかるリスクがあるため、完成検査時に細かなところまで確認しておくことが大切です。

 

 

５.引き渡し後の手続きと必要事項

引き渡し前に、完成検査時の指摘事項が修正されていることを確認します。そのうえで、以下の手続きを行います。

・住宅ローンの融資実行
・残金の決済（契約金額から手付金・着工金・中間金を除いた金額）
・物件の不動産登記（建物の所有権保存登記）
・鍵、設備機器の保証書、取扱説明書、物件保証書など必要書類の受領

上記の手続きは、引き渡し日にまとめて行われるのが一般的です。口座に振り込まれる融資金で残金を決済します。所有権保存登記は自分で行うことも可能ですが、司法書士に依頼するのが基本です。専門家に任せることで、煩雑な手続きを回避し、ミスの防止につながります。

手続きが終われば、物件の引き渡しが完了となり、晴れてマイホームを手に入れることができます。

 

 

新築住宅を建てる際の注意点とチェックリスト

ここまで新築住宅を建てる際の流れと手続きを見てきましたが、特に注意すべきポイントを解説します。また、建築前に確認すべきチェックリストも紹介しましょう。

新築住宅を建てる際の注意点

1つ目の注意点は、スケジュールに余裕を持つことです。建築工事は、天候不良や設計変更などで、当初のスケジュールから遅延することも少なくありません。新学期など入居日に明確な期限がある場合、入居希望日から逆算して、ゆとりのあるスケジューリングを心がけましょう。

2つ目の注意点は、代金の支払いタイミングと金額を事前に確認しておくことです。先述のように、工事代金は手付金・着工金・中間金・残金と分けて支払うのが一般的です。工事請負契約締結時に、支払いのタイミングと金額を確認し、必要な資金をしっかり準備しておきましょう。

3つ目の注意点は、完成検査で不具合を漏れなくチェックすることです。検査時に見つけた不具合は引き渡しまでに対応してもらえる可能性もありますが、引き渡し後に見つけた不具合に関しては、対応に追加費用がかかる恐れがあります。

新築住宅の建築前に確認すべきチェックリスト

最後に、新築住宅の建築前に確認すべきことをチェックリストにして、あらためて紹介します。以下を参考に、十分な準備が整っていることを確認しましょう 。

• 住宅ローンの事前審査は済んでいるか
• 代金の支払いはタイミングは確認したか
• 支払いタイミングに資金を準備する目処はついているか
• 住宅ローンの融資タイミングに問題はないか
• 住みたい家のイメージは明確になっているか
• 希望条件の優先順位は明確になっているか
• 多少遅れても対応できるスケジュールになっているか
• 近隣住民への挨拶は済んでいるか

 

まとめ

今回紹介したように、新築住宅の建築時には数多くの手続きや検討項目があります。工事だけでも4〜6ヶ月、事前準備やプランニングの期間も合わせれば、全体で1年〜1年半程度というのが標準的な期間の目安です。家づくりをスムーズに進めるためには、事前に流れを把握しておくとともに、優先順位を明確化して迅速に判断できるようにしておくことが求められます。

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