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耐震等級の基礎知識を徹底解説!地震に強い家づくりのポイント

耐震等級の基礎知識を徹底解説!地震に強い家づくりのポイント
土地や間取りなどを自由に決められる注文住宅は、家の耐震対策も自分で決定できます。
例えば、「耐震等級3を取得したい」「制振ダンパーを取り入れたい」といった要望は、価格が高くなりますが叶えることが可能です。
ここでは、注文住宅の耐震対策に関して詳しく説明していきます。
耐震等級の基礎知識
耐震等級とは、地震に対する建物の強さを表す指標です。住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づいており、1〜3の3段階で評価されます。耐震等級3が現在の法律での最高等級です。
- 建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たしている「耐震等級1」
- 耐震等級1の1.25倍の耐震性能がある「耐震等級2」
- 耐震等級1の1.5倍の耐震性能がある「耐震等級3」
地震大国の日本では、いつ大きな地震が起きるかわかりません。そのため、耐震等級の高い住宅を建てて家を家族の安全を守ることが重要です。また、耐震等級の高い家は住宅ローン金利などが優遇されるので、経済的なメリットもあります。
構造別の耐震性能
家の構造には木造や鉄骨造、RC造などがあります。現行の建築基準法では、どの構造の建物でも震度6強から7強程度の強い地震に対して、倒壊せずに人命を守れるだけの耐震性を備えていることが義務付けられています。そのため、構造が違っても耐震性能に大きな差はありません。ただ、構造による耐震の仕組みには違いがあります。
建物の構造別の耐震性能を見ていきましょう。
木造
木造住宅は鉄骨造やRC造よりも弱いイメージがありますが、決して弱いわけではありません。木造の特徴は、軽くてしなやかな点。他の構造よりも揺れを小さくすることができます。また、建物を支える耐力壁や筋交いをバランスよく取り入れることで、地震にも耐えられる家づくりが可能です。
鉄骨造
鉄骨造は、鉄の持つ粘り強さを利用することで、地震の際に建物にかかる力を分散し、倒壊を防ぐことができます。そのため、大きな地震が来ても倒れにくく、人命を守る上で非常に優れています。
ただし、鉄骨そのものが重い構造です。地震が発生した際には、他の構造の建物に比べて大きく揺れるように感じることがあります。また、鉄は高温になると強度が大幅に低下するため、地震によって火災が発生した場合には、建物の倒壊につながる危険性もあるでしょう。
RC造
RC造(鉄筋コンクリート造)は、コンクリートと鉄筋の長所を生かし、それぞれの短所を補うことで耐久性の高い構造となっています。
重量があるので地震の際の揺れは大きいですが、倒壊しにくい構造です。ただ、1階部分をインナーガレージとして使っているなど、壁の配置が偏っている建物の場合、地震による大きな被害を受ける可能性もあります。
地震に強い家を作るためにも、バランスの良い建物を設計する方が重要です。
基礎工事と地盤調査の重要性
基礎工事と地盤調査は建物の安全性を確保して地震に強い家を作るためにも重要です。
基礎工事は建物の基盤を作るための工事です。土地の地盤や地下の状況に合わせて適切な設計をして施工することが求められます。建物の安全性と耐久性を確保することで、建物の重みや地震などが発生してもしっかりと家を支えてくれます。
そんな強い基礎を実現するためにも、地盤調査が重要です。
地盤調査によって地盤の状態を知ることで適切な基礎設計が可能になります。地盤の特性に合わせて設計ができるので、建物全体の耐震性能を向上させることに繋がります。
制震・免震技術の導入
制震技術とは、建物の揺れを吸収してエネルギーを散逸させる仕組みの耐震技術です。一方で免震技術は建物と地盤を分離して地震の揺れを建物に伝わりにくくする仕組みとなっています。
この2つの技術を建物に導入することで、地震が起きた時に建物に地震のエネルギーが伝わりにくくなり、倒壊を防ぐことが可能です。これらの技術を導入することで、地震保険料の軽減や建物の寿命延長など、様々なメリットが期待できます。
ただし、初期費用が高く、定期的な点検が必要な場合があるため、導入を検討する際は、専門家にご相談ください。また、住宅会社によっては施工に対応していない場合もあるため、事前に確認することが重要です。
耐震補強のポイント
耐震性能の高い家作りをするためには、ただ耐震補強をすれば良いという訳ではありません。新築であれば、間取りからどの部分が地震に弱いかなどをCADソフトなどから調べて弱い部分を補う補強工事が必要です。
中古住宅や今お住まいの家なら、建物の構造や材質、劣化状況などを詳しく調査し、現場の耐震性を評価して補強が必要な場所の特定が必要です。
補強方法にはいくつか種類があります。
- 耐力壁を増やす
- 柱や梁を補強する
- 基礎を補強する
- 屋根を軽量化する
上記の方法を取り入れることで、建物の強度・安全性を高めたり、建物そのものの重量を減らしたりして地震に強い家にすることができます。
壁や柱の設置と強度設計
壁や柱の配置と強度設計は、建物の耐震性や耐久性を左右する非常に重要な要素です。地震などの自然災害から家を家族を守るためにも、柱・壁の役割をしっかりと知って起きましょう。
まず、壁は建物の外力を支え、内部空間を区切る役割があります。構造用合板や石膏ボードなどを設置して地震の揺れに抵抗する「耐力壁」は建物の周囲や主要な間仕切りに設置することで強い建物を形成します。
柱は、建物の重量や屋根、床を支える役割があり、耐力壁と連携して建物の骨格を形成します。使用する柱の材料によって、より地震力に抵抗する十分な強度の柱にすることも可能です。
地震に強い間取り設計
地震に強い間取りは、大きく分けて2つあります。
- 正方形に近い形
- シンプルな形
正方形に近い間取りにすることで、どの方向からの地震の揺れでも耐えやすくなります。建物を支える耐力壁もバランスよく配置できるので、より重荷が分散されやすくなるのです。
また、シンプルな間取りも地震に強い家を作れます。これも耐力壁をバランスよく配置できるためです。南側に大きな開口部を取って北側に耐力壁を多く用いてもバランスが悪いため家が壊れやすくなります。
長期優良住宅の耐震基準
長期優良住宅では耐震等級3相当の基準を満たさなければなりません。令和4年10月より前は耐震等級2以上であれば長期優良住宅を取得できましたが、長期優良住宅に係る壁良基準の見直しにより、現行では耐震等級3相当を取れる家づくりが必要です。
耐震等級3を取得するためには、家の施工を依頼する住宅会社に構造計算をしてもらう必要があります。耐震等級3の家にするために柱や梁を増やす場合、その分の材料費が高くなります。また、長期優良住宅の取得のための申請費用も必要です。
長期優良住宅を取得するためには、自治体や審査機関による審査も必要になるため、認定が下りるまで時間がかかることも覚えておきましょう。
まとめ
注文住宅は、自由度の高い設計がメリットですが、耐震性を高める場合、間取りに制約も出てきます。また、制震や免震技術を取り入れたり長期優良住宅の認定を受ける場合は、大きな費用もかかってきます。
住宅会社と相談しながら予算や間取りなど納得のいく家づくりをしていきましょう。耐震対策について不明点があれば家のプロに相談してみてくださいね。